育児費用計算

計算のしくみ

この計算機は、授乳方法とおむつの種類ごとに設定した月額の目安額を12ヶ月分に積み上げ、そこにご自身で入力した保育・託児費、医療費・保険料、衣類代(いずれも月額×12ヶ月)、そしてベビーベッドやベビーカー、チャイルドシートなどの初期費用を1回分として加算し、1年目の総額を出しています。授乳とおむつの月額は編集できないプリセット値ですが、それ以外の4項目はすべて空欄からご自身で入力する仕組みです。

通貨欄で選んだ記号は合計や内訳の表示に反映されますが、金額そのものを自動で換算しているわけではありません。授乳・おむつのプリセットは米国の平均的な月額をもとにしたドル建ての数字がそのまま使われているため、日本円で見積もる場合はこの2項目を実際の相場に近い金額として捉えず、あくまで大まかな目安として扱うのが安全です。

知っておきたいこと

日本の子育て費用には、海外の一般的な相場とは異なる制度的な事情がいくつかあります。たとえば2019年10月から「幼児教育・保育の無償化」が始まり、認可保育所・認定こども園・幼稚園などを利用する3〜5歳児の利用料は原則無料になっています(0〜2歳児は住民税非課税世帯などを除き対象外)。一方で、認可外保育施設や一時保育を使う場合、預け先や自治体によって費用感は大きく変わります。

医療費についても、多くの市区町村が独自の「乳幼児医療費助成制度」を設けており、対象年齢や自己負担の有無は自治体ごとに異なります。お住まいの市区町村の窓口やウェブサイトで確認すると、この計算機の医療費欄により実態に近い金額を入れやすくなります。また、出産や育児にかかる費用の一部は、出産育児一時金や児童手当といった公的な給付でまかなわれる部分もあるため、この計算機が出す金額は「手出しの総額」というより「発生する費用の総額」に近いものとして見ていただくのが実態に合っています。

参考情報

子育てにまつわる公的な給付や制度(児童手当、幼児教育・保育の無償化など)についてはこども家庭庁のウェブサイトに最新情報がまとめられています。医療費助成や保育料の詳細は自治体ごとに異なるため、実際の負担額はお住まいの市区町村の窓口でご確認ください。